2008年03月11日

最近業界が低迷しているようです。

なぜでしょう?

パチンコとは、コリントゲームやピンボールに似たゲームの一種。釘などの障害物を立てた台に玉を転がして、玉の転がり方に応じて競うところまでは類似ゲームと共通するが、台を垂直に立てること、得点を競うかわりに、穴に玉が入ると数個の玉を獲得してその玉で再度遊ぶことができることが、類似ゲームと相違する。

客にパチンコ球を貸し出し、その球で遊戯させることを業とする店を「パチンコ店」または「パチンコ屋」と呼ぶ。1930年に最初のパチンコ店が開店し、太平洋戦争により一時は全面禁止となったが、終戦後に復活。現在では都市や地方を問わず国内各地にくまなく存在し、庶民の身近な娯楽ないしギャンブル施設として機能している。

かつては韓国・台湾でもパチンコ店が存在したが、現在は法律によって禁止され閉鎖されている。2008年現在、日本以外ではグアムなどにパチンコ店が存在している。

パチンコ台、あるいはパチンコ機、遊技台(法律上の名称は「遊技機」)は内部多数の真鍮製の『釘』や鉄板製の小さい『風車』を数個打ち付けた板を概ね垂直に近い状態で設置し、釘の頭からわずかな間隙をのこして板ガラスで覆ったものである。因みに、現在は1台あたり平均26万円、高いもので30万円程度である。

パチンコ球と呼ばれる直径約11ミリ、重量約5グラムの鋼球を玉貸機(サンド)などで借り、パチンコ台に挿入し、内蔵される発射機から球を発射する。弾かれた球は羽根や回転体、「チューリップ」のような機械仕掛けの「役物」に当たりながら複雑な軌跡で下に落ち、入賞口(当たり穴)に球を入れることにより規定数の入賞球を獲得することができる。役物は機械仕掛け・電気仕掛けにとどまらず、近年ではデジタル部品を駆使したデジパチと呼ばれるハイテク度の強い機種が主流である。

球の借り賃は全国一律1個4円以下と決められており[1]、最低の貸し出し単位は25個(100円)である。ただし警察では2000年12月に「消費税分は1個4円以内という制限に含まれない」との見解を示しているため、今後100円で25玉に満たない貸し出しを行う店が現れる可能性がある[2]。1997年の消費税率改訂時には、消費税を売上に転嫁出来なかったため、ホール負担となって売上以外に転嫁する形になった。近年は、北海道を中心にパチンコ台の稼働率アップを目的に、球の借り賃を1個1?2円程度(100円で100?50個)に下げ、少ない投資で遊戯を楽しめることを売り文句にする店も増加する傾向にある。

また、パチンコ台のほかにパチンコ店には回転するリールをストップボタンで停止させるスロットマシンタイプのパチスロも併設されていることが多い。

パチンコ店の営業は風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律第二条第一項第七号で「設備を設けて客に射幸心をそそるおそれのある遊技をさせる営業(7号営業)」と規定されており、入賞球は繰り返しゲームに使用できるだけではなく、後述する様々な景品との交換が認められている。また、18歳未満のパチンコ店への入場は禁止されている。

レジャー白書2005に依れば、パチスロを含めた参加人口は1,790万人に及び、市場規模は29兆50億円である[3]。パチンコチェーンストア協会によると、就業人口は約44万人であり、就業人口に対して売り上げが大きいとされる。現在は娯楽の多様化、高くなったギャンブル性と依存性が指摘されるようになり、ピークの参加人口からは年々減少傾向にある。

2004年4月に施行された遊技規則により、大当たりが出て人気だった「4号機」スロットが2007年6月末で撤廃された。この射幸心を煽るスロット機械の規制により、一層の客離れが見込まれ、金融機関もパチンコ業界へのファイナンスに対し非常に慎重になった。そうしたあおりを受け、2007年4月27日には業界第6位のダイエー(本社・会津若松市)が東京地裁に民事再生法の適用を申請したことを代表に2007年度のパチンコ店倒産件数は前年比37.1%増の大幅増加となった。
(以上、ウィキペディアより引用)

皆気付いたのかな?

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